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お客さんは、もうAIに聞いています!これからの集客で大切なこと・・・
これからの集客で大切なこと
こんにちは、商売名人です。
皆さんは最近、ChatGPTなどのAIに、
「近くで美味しいランチのお店は?」
「評判のいい歯医者さんを教えて」
「この地域でおすすめの美容室は?」
こんな質問をしたことはありませんか?
これまでお店を探すといえば、Google検索やGoogleマップ、Instagramなどが中心でした。
ところが今、「AIに聞いてお店を探す」という新しい行動が広がり始めています。
これは地域で商売をしている私たちにとっても、無視できない変化です。
「45%」がAIでお店探しを経験
英国のローカルマーケティング企業BrightLocalが2026年に米国成人1,002人を対象に実施した調査では、45%が過去1年間にAIを使って地域のお店や事業者のおすすめを探したと回答しています。
前年調査では6%だったため、大きな変化です。
また、82%がAIによって作られた口コミの要約を読んでいるという調査結果も出ています。
※米国で行われた調査のため、日本の消費者行動とそのまま同じとは言えません。しかし、お店の探し方が変化していることを考えるうえでは興味深い数字です。
でも、Googleが必要なくなったわけではありません。
ここは誤解してほしくないところです。
「これからはGoogleではなくAIだ!」という単純な話ではありません。
BrightLocalが2026年7月に発表した別の米国消費者調査では、直近のお店探しで71%がGoogle検索を利用しており、AIを利用した人も、その後GoogleやSNSなどで情報を確認するケースが多いことが分かっています。
つまりこれからは、
Googleか、AIか。ではなく、
Googleも、Googleマップも、口コミも、SNSも、ホームページも、そしてAIも。
お客様がお店と出会う入口が増えてきた、と考える方がよさそうです。
AI対策って、何をすればいいの?
「AI対策」と聞くと、
「難しそう……」
「専門業者に頼まないとできないのでは?」
と思われるかもしれません。
でも商売名人では、まず特別なことをする必要はないと考えています。
大切なのは、自分のお店や会社について、インターネット上に正しい情報をきちんと出しておくこと。
例えば、
店名・会社名、住所、営業時間、電話番号、サービス内容、対応エリアなど。
ホームページでは「泉州地域を中心に○○をしています」と書いているのに、Googleマップでは情報が古い。
Instagramには新サービスが載っているのに、ホームページには載っていない。
これでは、お客様にもAIにも「結局どれが正しいの?」となってしまいます。
実際、BrightLocalが2026年9月に公表した約20万件のローカルAI検索の分析では、AIが参照したユニークなドメインの93%が事業者自身のウェブサイトだったと報告されています。
ホームページは、AI時代になっても大切な情報発信の場所なのです。
まず、自分のお店をAIに聞いてみませんか?
今日からできることがあります。
ChatGPTなどのAIに、
「○○市でおすすめの○○を教えて」
と、自分の地域と業種を入れて聞いてみてください。
自分のお店は出てくるでしょうか?
もし出てきたら、どんな紹介をされているでしょうか?
ただし、AIの回答は毎回同じとは限らず、掲載されることを保証するものでもありません。
だからこそ大切なのは、AIだけを追いかけることではなく、お客様がどこから調べても正しい情報にたどり着ける状態をつくることです。
商売の基本は、AI時代になっても変わりません。
新しい技術が登場すると、ついつい新しいテクニックばかりを追いかけてしまいます。
でも商売名人は、こう考えています。
お客様が知りたいことを、分かりやすく、正しく伝える。
これはチラシの時代も、Googleの時代も、AIの時代も変わりません。
商売名人の社訓に、
「商品を売るな、未来を売れ。」という言葉があります。
AIを使うこと自体が目的ではありません。
Googleマップを上位にすることだけが目的でもありません。
大切なのは、その先にいる「お客様に選んでもらうこと」
AI時代の集客も、そこから考えていきたいと思います。
広告を売るな、繁盛をつくれ。
商売名人は、Googleマップ・ホームページ・SNS、そしてこれからのAI時代も含めて、お客様の商売に合った集客方法を一緒に考えていきます。
商売を支え、人をつなぎ、街を元気に。
商売名人
【参考】BrightLocal「Local Consumer Review Survey 2026」「Consumer Search Behavior 2026」「Local AI Visibility Study 2026」